認知症は、脳の病気や障害によって認知機能が低下し、日常生活に支障をきたす状態の総称です。日本では高齢化の進展とともに患者数が増加しており、厚生労働省の推計では2025年には約700万人（高齢者の約5人に1人）が認知症になるとされています。「物忘れが増えた」「同じことを何度も聞く」といった変化に気づいたとき、まずは正確な知識をもつことが、本人・家族・ケアマネジャーにとっての大切な第一歩です。
本記事では、認知症の定義・種類・症状・進行、そして家庭でできる対応と受診の目安までを、医学的根拠に基づいてわかりやすく解説します。
認知症とは、脳の神経細胞が何らかの原因で障害・減少し、記憶・判断・言語・理解などの認知機能が持続的に低下することで、日常生活や社会生活に支障をきたした状態を指します（日本神経学会「認知症疾患診療ガイドライン」より）。
「加齢による物忘れ」との大きな違いは、生活の質や自立に影響するかどうかです。歳をとれば固有名詞が出にくくなることはありますが、認知症では「食事をしたこと自体を忘れる」「自宅に帰れなくなる」など、体験そのものが失われていきます。
認知症にはいくつかの種類があり、それぞれ原因・症状・治療方針が異なります。
このほか、甲状腺機能低下症・正常圧水頭症・慢性硬膜下血腫などは「治療可能な認知症」として知られており、早期発見・治療で改善が期待できる場合があります。
認知症の症状は大きく「中核症状」と「行動・心理症状（BPSD）」に分けられます。
脳の神経細胞が障害されることで直接生じる症状です。
中核症状に、本人の性格・環境・周囲との関係などが加わって現れる症状です。
BPSDは適切なケアや環境の工夫によって軽減できる場合があります。
認知症の初期症状は、本人も周囲も「加齢のせい」と見過ごしやすいものが多くあります。以下のような変化が続く場合は注意が必要です。
こうしたサインが複数みられるときは、専門医への相談や長谷川式認知症スケール（HDS-R）などの認知機能検査を検討することをお勧めします。長谷川式認知症スケールは30点満点で、20点以下が認知症疑いの目安とされている簡便な検査ツールです。
認知症の原因は種類によって異なりますが、共通するリスク因子として以下が知られています（厚生労働省「認知症施策推進大綱」参照）。
一方、適度な運動・バランスのとれた食事・社会参加・知的活動・高血圧の管理などが認知症リスクの低減に寄与する可能性が研究で示されています。ただし、これらは「予防の可能性を示すエビデンス」であり、特定の方法で認知症を確実に防げると断言できるものではありません。
認知症の方への介護は、本人が「安心できる環境」を整えることが基本です。
日常の変化を記録しておくことで、受診時に医師やケアマネジャーへ正確な情報を伝えられます。「いつから」「どのような状況で」「どのくらいの頻度で」起きているかをメモしておきましょう。
なお、認知症高齢者の日常生活自立度は、介護の必要度を客観的に把握するための指標として、ケアプランや介護保険申請にも活用されています。
以下のような状況が見られる場合は、速やかに医師・かかりつけ医・地域包括支援センターへの相談をお勧めします。受診を焦る必要はありませんが、早期に専門的な評価を受けることで、適切なケアや治療方針を立てやすくなります。
訪問診療・在宅医療を利用することで、外来受診が難しい方でも自宅で専門的な診察を受けられます。ご不安な点は、在宅医療のご相談・お問い合わせからお気軽にご連絡ください。
認知症の中で最も多い種類です。アミロイドβやタウタンパクの蓄積によって神経細胞が障害され、記憶障害を中心に、徐々に日常生活全般が困難になっていきます。進行は比較的緩やかで数年〜10年以上にわたることが多いとされています。詳しくは「アルツハイマー型認知症の症状・進行・寿命を解説」をご覧ください。
αシヌクレインというタンパク質が脳内に蓄積することで発症します。リアルな幻視（小さな子どもや虫が見えるなど）、認知機能の日内変動、パーキンソン症状（歩行の不安定さ・手の震えなど）が特徴です。薬剤への過敏性があるため、服薬管理には特に注意が必要です。
医療機関やかかりつけ医が広く使用する認知機能のスクリーニング検査です。年齢・日時・場所の見当識、単語の即時・遅延再生、計算などの9項目、30点満点で評価します。20点以下が認知症疑いの目安ですが、スクリーニングツールであり診断確定には医師による総合的な評価が必要です。
介護保険施設・事業所で認知症の方の介護に従事するすべての職員を対象とした研修制度です（2021年度より義務化）。認知症の基本的理解と本人視点のケアを学ぶ内容で、ケアマネジャーをはじめ現場スタッフの知識底上げを目的としています。
メディカルクリニックあざみ野では、認知症が疑われる方・すでに診断を受けた方とそのご家族を、訪問診療・在宅医療で継続的にサポートしています。
通院が難しい方、家族だけでは対応に不安を感じている方は、どうぞお気軽にご相談ください。
TEL: 045-978-0455
佐藤 靖郎（さとう やすお）
医師（医学博士）／メディカルクリニックあざみ野 理事長
専門領域：消化器外科／在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全
1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター（外科医長・救命救急センター副部長）、済生会若草病院（外科部長・内視鏡センター・診療部長）を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院 副理事長、日立おおみか病院 理事を経て現在に至る。
厚生労働省「地域連携クリティカルパスモデルの開発」班研究員 / 全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー / 神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役
メディカルクリニックあざみ野では、在宅医療・訪問診療をはじめ、高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全など、ご自宅での療養に関するさまざまなご相談に対応しています。「通院が難しくなってきた」「認知症の家族への対応が不安」など、どのような内容でもお気軽にご相談ください。
TEL：045-978-0455
ご相談の際は、以下の書類等をご用意いただくとスムーズです。
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