在宅介護の介助技術・福祉用具 ガイド
介護ベッドのレンタル｜費用・選び方・介護保険の対象
在宅介護で「介護ベッドをレンタルしたいが費用はどのくらいかかるのか」とお悩みの方へ向けて、介護保険を活用した場合の費用相場や申請の流れをわかりやすく解説します。介護ベッド（特殊寝台）は、要介護2以上を原則として介護保険の福祉用具レンタル対象品目となっており、所定の自己負担割合（1〜3割）で利用できます。まずは担当のケアマネジャーや在宅医療の医師にご相談ください。
介護ベッド レンタルとは？
福祉用具とは？レンタル・購入・介護保険の対象品目
もあわせてご参照ください。
費用の内訳と相場
初期費用／月額の目安
介護保険を利用したレンタルでは、月額レンタル料の1〜3割が自己負担となります（負担割合は介護保険負担割合証に記載）。機種や機能によって料金は異なりますが、一般的な目安は以下のとおりです。
| 項目 | 月額レンタル料の目安（全額） | 1割負担の場合 |
|---|---|---|
| 標準タイプ（2モーター） | 約5,000〜8,000円 | 約500〜800円 |
| 高機能タイプ（3モーター） | 約8,000〜15,000円 | 約800〜1,500円 |
| サイドレール（柵） | 約500〜1,000円/本 | 約50〜100円 |
| マットレス（付属品） | 約1,000〜3,000円 | 約100〜300円 |
費用を抑える制度・軽減措置
① 介護保険の福祉用具貸与
要介護2〜5の方が原則の対象です。要支援1〜2・要介護1の方は原則対象外ですが、医師の意見書等により例外的給付が認められる場合があります（例外給付）。担当ケアマネジャーへご相談ください。
② 区市町村の独自助成
自治体によっては、所得に応じた利用料軽減制度や、介護保険の適用外となる用具への補助を設けているケースがあります。お住まいの自治体の介護保険担当窓口でご確認ください。
③ 高額介護サービス費
1か月に支払った介護サービス費が一定額を超えた場合、超過分が払い戻される「高額介護サービス費」制度があります。所得段階別に上限額が定められています。
費用シミュレーション例
【例】要介護2・1割負担の方が、3モーター電動ベッド＋サイドレール2本＋マットレスをレンタルした場合
| 品目 | 月額全額（目安） | 自己負担（1割） |
|---|---|---|
| 電動ベッド本体（3モーター） | 10,000円 | 1,000円 |
| サイドレール ×2本 | 1,400円 | 140円 |
| マットレス | 2,000円 | 200円 |
| 合計 | 13,400円 | 1,340円 |
申請・利用開始までの流れ
- 要介護認定の申請（未認定の場合）
市区町村の介護保険担当窓口または地域包括支援センターに申請します。 - ケアマネジャーへの相談
レンタル希望を伝え、ケアプランに組み込んでもらいます。 - 福祉用具専門相談員との相談・選定
身体状況・住環境に合った機種を提案してもらいます。 - 契約・配送・設置
契約後、通常数日〜1週間程度で設置されます。 - 定期的なモニタリング
ケアマネジャーや福祉用具専門相談員が定期確認を行い、必要に応じて機種変更も可能です。
関連キーワード補足：車椅子レンタル／福祉用具レンタル／車椅子
介護ベッドと同様に、車椅子も介護保険の福祉用具レンタル対象品目です。車椅子には「自走用」「介助用」「電動」など複数の種類があり、身体機能や生活環境に合わせた選択が重要です。詳しくは
車椅子の種類と選び方｜介護保険レンタルの対象
で詳しく解説しています。
介護ベッドや車椅子を含む福祉用具レンタル全般の対象品目・利用手順については、
福祉用具とは？レンタル・購入・介護保険の対象品目
をご覧ください。
あざみ野の訪問診療によるサポート
在宅療養中の方が介護ベッドを安全に活用するためには、医師による定期的な身体評価が欠かせません。メディカルクリニックあざみ野では、訪問診療を通じてご利用者の状態を継続的に把握し、ケアマネジャーや福祉用具事業者と連携しながら、最適な在宅環境づくりをサポートしています。
「どんなベッドが合うかわからない」「現在の状態で介護保険が使えるか知りたい」など、些細なことでも遠慮なくご相談ください。
📞 TEL：045-978-0455
よくある質問（FAQ）
Q1. 要介護1でも介護ベッドはレンタルできますか？
A. 原則として、介護ベッド（特殊寝台）の貸与は要介護2以上が対象です。ただし、要支援・要介護1の方でも、医師の判断で日常生活に支障が生じる状態にあると認められた場合は、例外的な貸与が認められることがあります。担当ケアマネジャーを通じて確認してください。
Q2. 介護ベッドのレンタルを途中で解約できますか？
A. 介護保険の福祉用具貸与は月単位の契約が基本です。入院・施設入所・状態変化などの理由で解約は可能ですが、事業者ごとの契約条件を事前に確認することをおすすめします。
Q3. 購入とレンタル、どちらが得ですか？
A. 介護ベッドは制度上、原則として貸与（レンタル）対象品目です。身体状態の変化に応じて機種変更もしやすいため、レンタルの活用が一般的です。
Q4. レンタル中に故障した場合はどうなりますか？
A. 通常の使用における故障は、事業者側で修理・交換対応となる場合がほとんどです。契約前に修理・交換条件を確認しておくと安心です。
Q5. 月の途中でレンタルを開始した場合、費用はどうなりますか？
A. 事業者により、日割り計算や月額一括請求など対応が異なります。契約時に必ず確認することをおすすめします。
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本記事の監修医師
佐藤 靖郎（さとう やすお）
医師（医学博士）／メディカルクリニックあざみ野 院長
1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院（横浜市）外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。
厚生労働省「地域連携クリティカルパスモデルの開発」班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。
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📞 TEL：045-978-0455
ご相談の際は、以下をご用意いただくとスムーズです。
- 薬剤情報提供書またはお薬手帳の写し
- 医療保険証・公費証明書・各種受給者証の写し
- 介護保険証・介護保険負担割合証の写し
- 限度額適用認定証等の写し
- 印鑑
