介護ベッド（福祉用具の分類では「特殊寝台」）とは、背もたれや脚部の角度を電動で調整できる多機能ベッドのことです。介護保険制度における福祉用具貸与（レンタル）の対象品目として指定されており、ベッド本体に加えて「サイドレール（柵）」「ベッド用手すり」「マットレス（特殊寝台付属品）」なども同時にレンタルできます。

購入ではなくレンタルを活用することで、初期費用を大幅に抑えながら、身体状態の変化に合わせて機種を変更しやすいというメリットがあります。福祉用具全般のレンタルと購入の違いについては、
福祉用具とは？レンタル・購入・介護保険の対象品目
もあわせてご参照ください。

なお、本記事は在宅介護の介助技術・用具に関する情報をまとめた親ページ
在宅介護の介助技術・福祉用具 ガイド
の一部です。

初期費用／月額の目安

介護保険を利用したレンタルでは、月額レンタル料の1〜3割が自己負担となります（負担割合は介護保険負担割合証に記載）。機種や機能によって料金は異なりますが、一般的な目安は以下のとおりです。

① 介護保険の福祉用具貸与

要介護2〜5の方が原則の対象です。要支援1〜2・要介護1の方は原則対象外ですが、医師の意見書等により例外的給付が認められる場合があります（例外給付）。担当ケアマネジャーへご相談ください。

② 区市町村の独自助成

自治体によっては、所得に応じた利用料軽減制度や、介護保険の適用外となる用具への補助を設けているケースがあります。お住まいの自治体の介護保険担当窓口でご確認ください。

③ 高額介護サービス費

1か月に支払った介護サービス費が一定額を超えた場合、超過分が払い戻される「高額介護サービス費」制度があります。所得段階別に上限額が定められています。

【例】要介護2・1割負担の方が、3モーター電動ベッド＋サイドレール2本＋マットレスをレンタルした場合

1. 要介護認定の申請（未認定の場合）
   市区町村の介護保険担当窓口または地域包括支援センターに申請します。
2. ケアマネジャーへの相談
   レンタル希望を伝え、ケアプランに組み込んでもらいます。
3. 福祉用具専門相談員との相談・選定
   身体状況・住環境に合った機種を提案してもらいます。
4. 契約・配送・設置
   契約後、通常数日〜1週間程度で設置されます。
5. 定期的なモニタリング
   ケアマネジャーや福祉用具専門相談員が定期確認を行い、必要に応じて機種変更も可能です。

介護ベッドと同様に、車椅子も介護保険の福祉用具レンタル対象品目です。車椅子には「自走用」「介助用」「電動」など複数の種類があり、身体機能や生活環境に合わせた選択が重要です。詳しくは
車椅子の種類と選び方｜介護保険レンタルの対象
で詳しく解説しています。

介護ベッドや車椅子を含む福祉用具レンタル全般の対象品目・利用手順については、
福祉用具とは？レンタル・購入・介護保険の対象品目
をご覧ください。