福祉用具とは、心身の機能が低下した高齢者や障害のある方が、日常生活を安全・快適に過ごしたり、介護する方の負担を軽減したりするために用いる用具・機器の総称です。

介護保険法では「心身の機能が低下した者の日常生活の便宜を図るための用具」として位置づけられており、一定の条件を満たすことで保険給付の対象となります。

福祉用具は、単に「便利な道具」ではなく、転倒予防・移動支援・起き上がり補助・排泄や入浴の安全確保など、在宅生活を支える基盤となる重要な支援です。本人に合わない用具を選ぶと、かえって事故や負担につながることがあるため、専門家と一緒に選定することが大切です。

介護保険における2つの給付区分

介護保険では、福祉用具の給付を「貸与（レンタル）」と「購入費支給（特定福祉用具購入）」の2種類に分けています。

① 福祉用具貸与（レンタル）

要介護1〜5、または要支援1・2と認定された方が対象です（品目によって要介護度の条件が異なります）。レンタル料の原則1〜3割が自己負担となり、残りは介護保険から給付されます。

ケアプランの限度額の範囲内であれば、複数の品目を併用することも可能です。

② 特定福祉用具購入（販売）

衛生面などからレンタルになじまない品目は、年間10万円を上限として購入費が支給されます（自己負担1〜3割）。

• 腰掛便座（ポータブルトイレ等）
• 自動排泄処理装置の交換可能部品
• 入浴補助用具（シャワーチェア・浴槽内すのこ等）
• 簡易浴槽
• 移動用リフトのつり具

メリット

• 費用負担の軽減：介護保険を利用することで、実際の自己負担を大幅に抑えられます。
• 身体状況に合わせた変更が容易：レンタルであれば、状態の変化に応じて別の用具に交換しやすいです。
• 専門家によるフィッティング：福祉用具専門相談員が自宅を訪問し、利用者の体格や住環境に合った用具を提案・調整します。

デメリット・留意点

• 要介護認定が必要：介護保険の給付を受けるには、市区町村の要介護認定が前提となります。未申請の場合は全額自費になります。
• 品目・要介護度の制限：貸与対象品目は制度で定められており、すべての用具が保険適用になるわけではありません。
• 保険外品目は実費：介護保険の対象外の用具は全額自己負担です。

1. 定期的な状態確認

福祉用具は使い続けるうちに劣化や不具合が生じることがあります。特に車椅子のタイヤやブレーキ、介護ベッドの手すりのガタつきなどは、転倒・転落事故につながる可能性があります。週に一度程度は目視・動作確認を行い、不具合があればレンタル事業者へ連絡しましょう。

2. 利用者の身体状況の変化に応じた見直し

歩行能力の低下、体重の増減、姿勢保持力の変化などによって、今まで合っていた用具が合わなくなることがあります。「使いにくい」「転びそうになった」などのサインを見逃さず、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員へ相談することが重要です。

3. 設置・設定は専門家に依頼

ベッドの高さ、手すりの位置、スロープの角度などは、使い方によって安全性が大きく変わります。自己流で調整せず、必ず専門家に依頼してください。

4. 保険証・ケアプランの確認

レンタル費用は毎月の介護保険給付限度額に含まれます。他のサービスとの合算で限度額を超えないよう、ケアマネジャーと定期的に確認しましょう。

以下のような状況では、早めに主治医・ケアマネジャーへご相談ください。

• 現在の福祉用具では安全に動作・移動できなくなってきた
• 転倒・ヒヤリハットが増えてきた
• 要介護認定を受けていないが、用具が必要と感じている
• 病状の悪化や退院後に、新たな用具が必要になった

在宅医療を受けている方であれば、訪問診療の際に医師から必要な用具についてアドバイスを受けることも可能です。不安な点は抱え込まず、まずは相談することをおすすめします。

福祉用具貸与・福祉用具レンタルとは

福祉用具貸与は介護保険法上の正式名称であり、一般的には福祉用具レンタルとも呼ばれます。利用者はレンタル料の1〜3割を毎月負担し、用具はレンタル事業者が管理・メンテナンスを行います。

車椅子レンタルについて

車椅子は介護保険貸与の代表的な品目です。自走式・介助式・電動タイプなど種類が豊富で、利用者の身体機能や生活環境に合わせた選択が重要です。詳しくは 車椅子の種類と選び方｜介護保険レンタルの対象 をご覧ください。

親ピラーページ

福祉用具に関する情報は、在宅介護の介助技術・福祉用具 ガイドでも体系的にまとめています。あわせてご参照ください。