介護する家族の負担とこころのケア｜在宅医療の視点からわかりやすく解説
家族の介護は、愛情や責任感から始まるものです。しかし、その負担は身体的・精神的・経済的と多岐にわたり、介護者自身のこころと体を静かに蝕むことがあります。「親の介護でメンタルがやられる」「先が見えない」と感じているなら、それはあなただけではありません。このページでは、介護をする家族が直面しやすい負担の全体像を整理し、こころのケアに向けた具体的な手がかりをお伝えします。
このページは、在宅医療・高齢者医療を専門とする佐藤靖郎医師（医学博士）の監修のもと作成しています。診断・治療については必ず主治医や専門医にご相談ください。
家族の負担とは｜このページでわかること
対象となる方・こんな悩みに答えます
このページは、次のような状況にある方を主な対象としています。
- 自宅で親や配偶者の介護をしている、あるいはこれから始める予定がある
- 「介護うつ」や強い疲弊感が気になっている
- 老老介護（高齢の介護者が高齢の要介護者を介護する状況）の当事者または支援者
- 終末期の意思決定や「死生観」についてどう向き合えばよいかわからない
- 介護保険や利用できる制度を一度に把握したい
このページはトピッククラスターの【ピラーページ】として、テーマ全体を網羅的に解説します。各テーマの詳細は、ページ内のリンクから専門の解説記事をご覧ください。
家族の負担の基礎知識（全体像）
介護者の負担は「多層的」である
厚生労働省の「国民生活基礎調査」（令和4年）では、主な介護者の約6割が同居する家族であり、そのうち女性が半数以上を占めています。介護者が抱える負担は、大きく以下の3層に分かれます。
| 種別 | 主な内容 |
|---|---|
| 身体的負担 | 移乗・排泄介助・入浴介助などによる腰痛、睡眠不足、慢性疲労 |
| 精神的負担 | 孤立感、将来への不安、被介護者からの暴言・暴力によるストレス |
| 経済的負担 | 介護費用の増大、仕事を辞めざるを得ない「介護離職」 |
これらの負担が重なり合い、解消されないまま積み重なると、介護者うつ（介護うつ） や燃え尽き症候群（バーンアウト）につながることが医学的に知られています。
「親の介護でメンタルがやられる」は珍しくない
「親の介護でメンタルがやられる」という言葉は、多くの介護者が実感する現象を表しています。特に問題となりやすい要因として以下が挙げられます。
- 介護者のサポート不足：介護を一人で抱え込む「ワンオペ介護」
- 被介護者からの暴言や拒否行動：認知症の周辺症状（BPSD）による暴言・暴力は、介護者の精神的消耗と深く関係します
- 寝たきり度（障害高齢者の日常生活自立度）の進行：要介護度が上がるほど介護の負担量も増え、介護者のQOL（生活の質）が低下しやすい傾向があります
- 老老介護の長期化：配偶者同士の老老介護では、介護者自身も健康問題を抱えるケースが多く、共倒れのリスクが生じます
こころのサインを見逃さないために
厚生労働省や各種介護学会のガイドラインでは、介護者のストレス評価としてZarit介護負担尺度（ZBI） などのツールが用いられています。専門家による評価が最も確実ですが、日常的に次のような変化がある場合は、こころのサインとして受け取ることが重要です。
- 夜中に何度も目が覚める・寝つけない
- 以前は好きだった活動への興味が失われている
- 「消えてしまいたい」「もう限界だ」という気持ちが続く
- 被介護者に対して強い怒りや嫌悪感を持つことが増えた
このような状態が続く場合は、かかりつけ医や地域包括支援センターへの相談を早めに検討することをお勧めします。
テーマ別の詳しい解説（各クラスター記事へ）
死生観｜終末期の意思決定と家族の向き合い方
「死生観」とは、死と生をどのように捉えるかという価値観のことです。終末期の医療方針（延命治療を行うか否か、療養場所をどこにするかなど）を決める場面では、本人の意思が確認できないケースも多く、家族が代わりに意思決定を迫られることがあります。
こうした場面は「代理意思決定」と呼ばれ、決断後に後悔や罪悪感を抱える家族も少なくありません。アドバンス・ケア・プランニング（ACP／人生会議）を活用し、本人の価値観をあらかじめ共有しておくことが、家族の心理的負担の軽減につながると指摘されています。
詳しくは → 死生観とは？終末期の意思決定と家族の向き合い方 をご参照ください。
老老介護｜現状・リスクと使える支援
老老介護とは、65歳以上の高齢者が同じく高齢の家族を介護する状況を指します。前述の厚労省調査によれば、同居の介護者と要介護者がともに65歳以上である「老老介護」の割合は全体の60%超に上っており、75歳以上同士の「超老老介護」も増加傾向にあります。
老老介護が長期化すると、介護者自身の体力・認知機能の低下により、事故や共倒れのリスクが高まります。早期に外部サービスや地域資源を活用することが重要です。
詳しくは → 老老介護とは？現状・リスク・使える支援 をご参照ください。
親の介護が始まったら｜最初にやること・相談先
「突然、親が倒れて介護が始まった」という経験は珍しくありません。最初に確認すべきことは、①要介護認定の申請、②地域包括支援センターへの相談、③ケアマネジャーのアサインという3ステップです。いきなりすべての情報を集めようとせず、まずは相談窓口に連絡することから始めることをお勧めします。
詳しくは → 親の介護が始まったら｜最初にやること・相談先 をご参照ください。
レスパイトケア｜家族が休むための制度と使い方
「レスパイト（respite）」とは「一時的な休息」を意味します。レスパイトケアとは、介護者が一時的に介護から離れて休息できるよう、被介護者を施設や専門スタッフが一時的に引き受ける支援のことです。
介護者が休むことは「介護の放棄」ではなく、介護を継続するために不可欠なセルフケアです。ショートステイ（短期入所生活介護）やデイサービス（通所介護）など、介護保険を利用した制度が整備されています。
詳しくは → レスパイトケアとは？家族が休むための制度と使い方 をご参照ください。
介護うつ｜サイン・原因・相談先と対処法
介護うつは、長期的な介護ストレスを背景として発症しやすい抑うつ状態です。被介護者からの暴言・拒否・徘徊への対応が続いたり、社会的孤立が深まったりすることで発症リスクが高まるとされています。
介護うつは適切な支援と治療により回復が期待できる状態ですが、見過ごされるケースも多いため、「サインに気づくこと」が最初の一歩です。
詳しくは → 介護うつとは？サイン・原因・相談先と対処法 をご参照ください。
費用・制度・利用の流れ
介護にかかる主なコストと公的支援
介護にかかる費用は、要介護度やサービスの種類によって大きく異なります。公的支援の主軸は介護保険制度（原則65歳以上／40歳以上の特定疾病該当者も対象）です。
主な介護保険サービスの例
| サービス種別 | 内容 |
|---|---|
| 居宅介護支援（ケアマネジメント） | ケアプランの作成・調整（自己負担なし） |
| 訪問介護（ホームヘルプ） | 自宅への訪問による身体介護・生活援助 |
| 通所介護（デイサービス） | 施設への通所によるデイケア・入浴・食事 |
| 短期入所生活介護（ショートステイ） | 一時的な施設入所（レスパイトにも活用） |
| 訪問診療 | 医師が定期的に自宅を訪問して診察・治療 |
申請の流れ（概要）
- 市区町村窓口または地域包括支援センターへ要介護認定の申請
- 認定調査・主治医意見書の作成
- 介護認定審査会による判定（要支援1〜2・要介護1〜5のいずれかが認定）
- ケアマネジャーの選定とケアプラン作成
- 各サービス事業所との契約・サービス開始
訪問診療（在宅医療）は、通院が難しい方を対象に、医師が定期的に自宅を訪問して診療を行うものです。介護保険サービスと組み合わせて利用することで、在宅での療養環境を整えることができます。
あざみ野の訪問診療で対応できること
メディカルクリニックあざみ野では、在宅医療・訪問診療を通じて、以下のような方々とそのご家族を支援しています。
- 通院が困難な高齢者・慢性疾患のある方
- がんの緩和ケアを希望される方（在宅での疼痛管理・症状コントロール）
- 心不全・呼吸不全により在宅酸素療法中の方
- 認知症の進行により療養環境の整備が必要な方
- ターミナル期（人生の最終段階）の在宅看取りを検討されているご家族
介護する家族の方が「このまま自宅で続けられるのか」「医療的な処置が必要になったらどうするか」といった不安を感じたとき、主治医や在宅医との連携が心理的な支えになることがあります。抱え込まずに、まずはご相談ください。
ご相談・お問い合わせ
在宅医療・訪問診療に関するご相談は、下記よりお気軽にお問い合わせください。
「相談するほどの状況ではないかも」と感じる段階でも、情報収集のためのお問い合わせを歓迎しています。
在宅医療のご相談・お問い合わせはこちら
TEL：045-978-0455
よくある質問（FAQ）
Q1. 介護でメンタルが限界のとき、まず何をすればよいですか？
A. まずは「一人で抱え込まない」ことが出発点です。地域包括支援センター（全国の市区町村に設置）へ電話一本で相談できます。かかりつけ医にも「介護で疲弊している」と伝えるだけで、適切な支援につないでもらえることがあります。緊急でない段階でも相談して問題ありません。
Q2. 被介護者に暴言を言われると、介護を続ける気力が失せます。これは普通のことですか？
A. 認知症や脳血管障害などによって暴言・暴力が生じることは、医学的にも広く認識されています。あなたの気力が失せるのは当然の反応です。暴言を「本人の本心ではない」と理解することは助けになる場合がありますが、理解するだけで消耗が解消されるわけではありません。ショートステイの活用や介護うつの専門相談など、物理的・心理的な距離を置く手段を積極的に検討してください。
Q3. 老老介護をしている夫がいます。私（妻）も体調が悪く、共倒れが心配です。
A. 共倒れは老老介護において最も警戒すべきリスクの一つです。介護者（ご主人）の体調悪化のサインが見られる段階で、早期に外部サービスの導入やショートステイの利用を検討することをお勧めします。ご自身も含めてかかりつけ医への相談、または地域包括支援センターへのご連絡をご検討ください。
Q4. 訪問診療と往診は何が違いますか？
A. 訪問診療は、あらかじめ計画を立てて医師が定期的に自宅を訪問し診療を行うものです。一方、往診は患者の状態が急変したときなど、必要に応じて臨時に医師が訪問するものを指します。訪問診療は継続的な医療管理を目的としており、慢性疾患の管理や終末期ケアに特に活用されています。
Q5. アドバンス・ケア・プランニング（ACP）は誰に相談すればよいですか？
A. かかりつけ医や在宅医、病院の担当医・相談員、あるいはケアマネジャーが入口となります。厚生労働省は「人生会議」の愛称でACPの普及を推進しており、相談窓口や啓発資料が公開されています。終末期の意思決定についてより詳しく知りたい方は、死生観とは？終末期の意思決定と家族の向き合い方もあわせてご参照ください。
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本記事の監修医師
佐藤 靖郎（さとう やすお）
医師（医学博士）／メディカルクリニックあざみ野 院長
専門：消化器外科 ／ 在宅医療・高齢者医療・がん緩和ケア・心不全・呼吸不全
略歴
1988年 福島県立医科大学医学部卒業、医師免許取得。1997年 同大学大学院修了、博士号取得。国立国際医療研究センター、東京新宿メディカルセンター、NTT東日本関東病院、横浜市立大学関連病院、国立病院機構横浜医療センター外科医長・救命救急センター副部長、済生会若草病院（横浜市）外科部長・内視鏡センター・診療部長を歴任。丸亀医療センター・佐々木病院副理事長、日立おおみか病院理事を経て現在に至る。
公的役割：厚生労働省「地域連携クリティカルパスモデルの開発」班研究員、全国保健所長会 地域連携パス推進班アドバイザー、神奈川県がん診療連携協議会 地域連携クリティカルパス部会 相談役。
